POSSiBLE（株式会社ポッシブル）

健康な未来へ

弊社の光触媒スプレー缶が
選ばれる4つの理由

特許を有する光触媒
国土交通省NETIS登録
プロの施工を再現
職人が施行するのと同等の
仕上がりを実現特許出願番号：
特願2021-002470
施工費が格安
職人が入る本施工に比べ
格安で実施
一度のコーティングで
3年間効果持続
施工後普段の清掃は
水拭きだけでOK！

誰でもどこでもウイルス対策光触媒セルフ施工

オリジナルのスプレー缶を使用するので誰でも
カンタン、施工場所を選びません。

光触媒本施工

施工対象が外壁や高所、広範囲に及ぶ施設には、
本施工も承っております。

アルコールや次亜塩素水の
ランニングコストを大幅に削減

光触媒とは

光触媒(酸化チタン)は光によって活性酸素を発生させ、有害物質や細菌ウイルスを分解し無害化する酸化分解力があります。
蛍光灯や照明器具で反応し、半永久的にその性能を発揮するため、ランニングコストにも優れています。

消臭
防カビ
空気清浄化
抗菌
抗ウイルス
抗インフル

光触媒スプレー検証動画

ポッシブルは「徹底して」
「継続的に」
お客様への
プロモーションをお手伝いします！

どんな除菌対策をしてもお客様に伝わらないと
意味がありません。
弊社は施工だけでなくその後のプロモーションまでトータルにお任せいただけます。

光触媒の施工実績

本製品は福岡大学と産学共同で生まれた
有機溶剤を一切含まない酸化チタンと
水でできた光触媒水溶液です。
無臭・無害で自然にやさしいことを特徴とする今までになかった新しい環境浄化材料です。
そのため、環境や利用目的を問わず教育施設・公共施設・鉄道・飲食店・住宅・自動車などに
幅広く施工されています。

日本大学病院
リンガーハット
福岡大大濠高校
JR九州新幹線ツバメ
熊本ファミリー銀行
福岡銀行
食品輸送トラック
一般住宅

弊社光触媒販売実績

本施工(職人が入る施工)

ラジオ放送様（スタジオ・共用部）
スポーツジム様
日本大学病院様地下1階～7階までの外来部分施工(東京都)
動物病院様(埼玉県)
ぱちんこホール様(鹿児島県、宮城県)

セルフ施工(スプレー缶販売)

15,000本以上の販売実績
全国のぱちんこホール様
飲食店 / 美容室 / ゴルフ場、練習場 / スーパー / 映画館 / カラオケBOX / カーディーラー

健康増進関連事業

離席リスク軽減
ソリューション事業

2020年4月より健康増進法の改正により、パチンコ店内全面禁煙となり敷地内での喫煙には喫煙ブースの設置が必要になります。
それに伴い遊技中の喫煙者は離席し喫煙することになります。
喫煙者がタバコを吸う理由として口寂しいという理由も多く、遊技中の離席回数を少なくするため
「ラッキーパイポ」を使用して頂き離席時間を少なくさせることが目的となります。ビジネスモデル特許出願中
出願番号：特願2020-050868

パチンコ店での喫煙率54.7%

パイポ1本あたりの改善粗利から
考える投資効果店舗様が960本のパイポを導入して、
運用した場合の改善粗利

前提条件
上記条件で1人のお客様がパイポを使用して頂いた場合の1本あたりの改善粗利※パチンコの場合: 351円; 336,960円

店舗がスタッフと利用本数の
『明確な目標』を
持つことで更なる収益改善が見込めます。

月間改善粗利シミュレーション

お客様が1日15人（本）、パイポを吸って頂くことで改善される月間店舗粗利: 157,950円
お客様が1日30人（本）、パイポを吸って頂くことで改善される月間店舗粗利: 315,900円
お客様が1日100人（本）、パイポを吸って頂くことで改善される月間店舗粗利: 1,053,000円

詳しくはコチラ

喫煙ブース施工販売

離席リスク軽減
コンサルティング

台離席リスクのご相談承ります。（喫煙離席、食事休憩、
台選び（立ち回り）、電話離席）

健康増進商材販売（シリカ水、各種サプリ）

イベント関連事業

企画
キャスティング
撮影
編集

番組企画から撮影、各種映像制作や各種映像の編集作業・番組企画から撮影、
出演するタレントのキャスティングまで企画→企画・キャスティング・撮影→編集まで
ワンストップでご提案致します。

各種イベントの
企画及び宣伝・運営

インターネットウェブコンテンツ企画
及び宣伝・運営・管理

俳優・タレントの
マネージメント

CM 等映像の企画
制作・宣伝及び
キャスティング

SNS運用活用
コンサルティング

非常用発電機関連事業

非常用発電機の負荷試験を怠ると
非常時に性能が発揮されず
消火活動・避難活動・人命に係わる装置が
動作しなくなる恐れがあります。

非常用発電機は災害時の人命救助の生命線です
企業のコンプライアンスを遵守し
二次被害を起こさないよう、定期的な発電機の負荷試験を行いましょう。
（法令により非常用自家発電設備の管理者には最低30％以上の出力確認点検が義務付けられています。）